語学を学んでいる学生はぜひ、その国の環境を学ぶ事をお勧めします。留学をして、言葉を学ぶ他に、生活習慣や文化を学ぶ事ができます。外に出てみて分かる事もあります。国によって考え方もすべてが違いますから、新鮮に感じる事もあります。新しい考え方を知る事もできます。一度、留学を経験しますと、その後の人生が大きく変化する事もあるでしょう。
第１４５回芥川・直木賞（日本文学振興会主催）の選考会が１４日、東京・築地の料亭「新喜楽」で開かれ、直木賞は池井戸潤さん（４８）の「下町ロケット」（小学館）に決まった。芥川賞は、該当作なしだった。
受賞作は、国産ロケットの重要部品を受注しようと奮闘する町工場の物語。池井戸さんは「まさか受賞するとは思えず、居酒屋で飲んだくれている時に」吉報を受け、ジーパンに無地のＴシャツという軽装で会見場に駆け付けた。穏やかな笑顔を浮かべ「素直にうれしい。これからもドキドキワクワク、読んだ後にスカッとする小説を書いていきたい」と語った。
◆池井戸 潤（いけいど・じゅん）１９６３年６月１６日、岐阜県生まれ。４８歳。慶大卒業後の８８年、三菱銀行に入行。９８年の「果つる底なき」で第４４回江戸川乱歩賞を受賞し、デビュー。「空飛ぶタイヤ」（２００８年）、「鉄の骨」（０９年）も直木賞候補に。
超党派の若手議員でつくる「センカクモグラを守る若手議員の会」が１４日発足し、絶滅の危機に瀕（ひん）している固有種の現状を把握するため尖閣諸島への上陸調査を国に求めていく方針を明らかにした。同諸島への上陸を基本的に認めていない国の対応が注目される。
同日、東京・九段のアルカディア市ケ谷で開かれた「センカクモグラを守る会」（発起人・アルピニストの野口健氏ら）のシンポジウムで発表された。
議連には城内（きうち）実衆院議員（無所属）、泉健太衆院議員（民主）、森田高（たかし）参院議員（国民新党）、古川禎久（よしひさ）衆院議員（自民）、柿沢未途（みと）衆院議員（みんなの党）の５人が参加。城内氏は「尖閣諸島に領土問題は存在しない。だから中国に気兼ねなどせず、堂々と（上陸調査を）行うべきだ。それが普通の国だ」と訴えた。
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在日フランス大使館は１４日、例年は東京の大使公邸で開催している「パリ祭」（フランス革命記念日祝賀パーティー）を、東日本大震災で被災した福島県で開催した。大使公邸外でパリ祭が行われるのは初。同日来日したミッテラン元大統領のおいに当たるフレデリック・ミッテラン仏文化・通信相も出席。被災者らを招待し、フランス料理を振る舞うなどして激励した。
同大使館によると、仏閣僚は慣例的に革命記念日は国内にとどまり、海外に赴くのは異例という。
ミッテラン氏はパリ祭に先立ち、郡山市立橘小学校を訪れ、折り鶴などフランスの子供たちからのプレゼントを同小に贈呈した。
同市内のパーティー会場で開かれたパリ祭には、佐藤雄平県知事や外交関係者らに加え、被災者ら約６４０人も招待された。
ミッテラン氏は「不幸なことが起きたときは、普段以上に互いに友情を確認することが大切。両国の友情の証しとして革命記念日をみなさんと一緒に祝いたいと思った。みなさんの勇気や気高さを母国に伝えたい」とあいさつした。
その後、参加者らには仏人シェフらが作るフランス料理が提供された。避難所で被災者支援を続けているという富岡町消防団員、佐藤忠さん（３９）は「明日への励みになった。料理もとてもおいしいです」と笑顔で話した。会場にはシャンソンの生演奏が響き渡り、被災者らは終始リラックスした様子だった。
原発大国である同国は、東京電力福島第１原発事故で、遠隔操作ロボットの提供や汚染水浄化システムの設置などの支援を実施。一方、仏国立管弦楽団がパリで震災犠牲者追悼コンサートを開催したり、日本文化紹介イベント「ジャパン・エキスポ」で復興応援を打ち出すなど、芸術大国らしい支援も行っている。
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菅直人首相が１３日の会見で打ち出した「脱原発依存」の危うさが早くも露呈した。菅首相は、今夏や今冬の電力需要を賄えるめどがついたと表明したが、その根拠となっているのが、企業などが保有する自家発電設備のフル活用だ。ところが、経済産業省の調査では、新たに供給できる余力は、新型原発１基分の１１６万キロワットしかないことが分かった。菅首相は、さらなる「発掘」を指示しているが、大幅な積み増しは困難な状況だ。
首相は１３日の会見で「国民の生活に必要な電力供給は政府の責務」と胸を張った。その頭の中には、“埋蔵電力”による供給力の上積みがあるようだ。
今月上旬に首相は、稼働可能な自家発電設備の調査を経産省に指示。だが、会見の前に報告されていた結果は、とても首相を満足させる内容ではなかった。
調査によると、沖縄を除く全国３１４１カ所の自家発電の総出力は今年３月末現在で５３７３万キロワットに上る。このうちすでに電力会社に販売している卸電力事業者の設備が１９２８万キロワット分を占めるほか、電力会社と売電契約を結んでいる工場などの設備も約２６０万キロワット分ある。
残りは約３２００万キロワットだが、自社工場などで大半を使用しているほか、電力網に接続されていなかったりする設備も多く、新たな供給余力はわずか１１６万キロワットしかなかった。
それでもあきらめきれない首相は再調査を命令。経産省は、自家発電を認可した全３千社にファクスなどでアンケートを送付した。
もっとも、これ以上の発掘は難しそうだ。東京電力では、すでに自家発電を持つ企業から１６０万キロワットを買い取っているが、「電力使用制限令で企業も自家発電への依存を高めており、これ以上は難しい」（藤本孝副社長）としている。
情報処理や機器の冷房に大量の電力を使うデータセンターの運営会社の担当者も「そもそも自家発電は緊急時に備えた電源」と困惑する。
全国５４基の原発のうち３５基が停止し、稼働中の原発も定期検査で次々に停止していく中、１基分の余力では“焼け石に水”だ。「特別会計の埋蔵金にも十分に切り込めなかった。まして電気など出るわけがない」。大手エネルギー会社の首脳は、安定供給のめどもなく、“脱原発”にのめり込む首相にこう吐き捨てた。
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同市内のパーティー会場で開かれたパリ祭には、佐藤雄平県知事や外交関係者らに加え、被災者ら約６４０人も招待された。
ミッテラン氏は「不幸なことが起きたときは、普段以上に互いに友情を確認することが大切。両国の友情の証しとして革命記念日をみなさんと一緒に祝いたいと思った。みなさんの勇気や気高さを母国に伝えたい」とあいさつした。
その後、参加者らには仏人シェフらが作るフランス料理が提供された。避難所で被災者支援を続けているという富岡町消防団員、佐藤忠さん（３９）は「明日への励みになった。料理もとてもおいしいです」と笑顔で話した。会場にはシャンソンの生演奏が響き渡り、被災者らは終始リラックスした様子だった。
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